もう騙されない！詐欺ショップを見抜く6つのポイント

何か買い物をしようとネット検索をかけると、腹が立つほど出てくる「詐欺オンラインショップ」。

もう雨後のタケノコ状態です。平和ボケした日本人をひっかけようと、お隣の国の詐欺集団が手ぐすね引いて待っています。詐欺サイトがバシバシ出来て、ひと稼ぎしては消え、また名を変えて出てくる。しかも、どんどん巧妙化していってます。

ネット上にはそんな詐欺オンランショップにひっかかった人たちが、阿鼻叫喚。

いやいや・・・安易にお金を払い過ぎ。信じ過ぎです。ネット上には詐欺師がうようよしているのです。

そもそも、独自でショッピングサイトを真っ当に運営するのって、けっこうお金かかるよ？そんな聞いたことないような会社は、「評判はどう？」をまず確認する。お金払う前に、最初は「疑う」ところからでは？

ということで、今回は「この通販サイトは大丈夫？」と僕がいつもチェックしている、詐欺サイトを見抜く基本のポイントを解説してみます。

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詐欺ショッピングサイトの傾向の基本

詐欺サイトの侵食分野

詐欺サイトは王道の「ブランド品」に始まり、「家電」「カー用品」「ファッション」「靴」、挙句は趣味の「釣具」など多岐に渡ります。

詐欺サイトに侵食されていないオンラインショップの分野は「ない」といっても過言ではありません。

詐欺サイトの基本の姿

Webサイトというのは、Webサイトを構築しているコードを丸々コピーすれば外見がまるっきり同じのパクりサイトが一瞬でできてしまいます。外見を似せてユーザーを騙す詐欺サイトに、大手サイトはかなり被害にあっていると思われます。

また堂々と大手サイトの名前を語ったり、URL（アドレス）を「本物？」と勘違いさせる、というパターンもある。

例えば、靴販売の「ABC-Mart」。本家本元のURLは「http://www.abc-mart.net」です。

かたや、こちらの詐欺サイトは「ABCMART ShoesShop」を名乗り、URLは「http://abcmartshop.com」と超紛らわしい。（※被害者増やしたくないので、リンクしません。この先で何かあっても責任取れません）

URLは似ているわ、本家の画像をそのままパクって好き勝手に使っているので、慣れていない人からすれば「本物」と勘違いしてしまう可能性大。

安心の大手サイトで買ったつもりが、実は詐欺サイトだった、なんてシャレになりません。騙された人が本物のサイトに文句言ったところでどうにもならず、本物サイトを困らせるだけです。

詐欺サイトで買うとどうなる？

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こんなもの解説しなくてもわかるかとは思いますが、いちおう書いておきます。

お金を振り込んでも、お金だけ取られて商品が届かない。

良心的な店（？）なら「コピー品」「粗悪品」「頼んだのと全く違う商品」が届く。

問い合わせても、反応なんてあるわけがない。

公的機関に被害受けたと泣きついても、お金は返ってこず、労力と時間を取られるだけ。銀行に連絡して詐欺業者の銀行口座を凍結してもらえばお金が戻ってくるかもしれないけど、ほとんどはそのまま泣き寝入りするしかありません。

詐欺サイトを見抜く6つのチェックポイント

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「詐欺なの？」「大丈夫なの？」のチェックポイント6つ＋おまけ1つを解説してみます。

「会社概要」はきちんと書かれている？

「特定商取引法」という法律があります。

この法律では「通信販売をする際は、事業者の「氏名」や「名称」、「住所」と「電話番号」、そして業務の「代表者名」か「責任者名」を掲げる必要がある」と定められています。

これに違反すると、行政処分や刑事罰を食らうため、どんなオンラインショップも必ず明記しています。

オンラインショップの会社概要の中で、上記の項目が何か抜け落ちていたりしたら、もうその時点でアウト。

ただ、以前は会社概要をきちんと掲載していない詐欺サイトが多かったですが、最近は詐欺サイトでも掲載しています。一見、きちんとしてそうだけど、会社概要の中身が本家サイトやそこらのサイトから丸パクリというパターン、もしくは全く実在しない嘘を書いてたりするんですけどね。

普通、嘘かどうか調べませんよね。いや、お金取られたくなかったらちょっとは調べてみましょう。

会社名や住所、連絡先の実態はある？

詐欺サイトの会社概要が一見しっかりしている場合は、騙されやすいので注意。

連絡先のチェック

まず、連絡先はきちんと記載されているか？のチェックは必要。電話番号が掲載されてないのは、お話になりません。アウト。

詐欺サイトに共通して言えるのは、連絡先のメールアドレスがフリーメールアドレス（無料で誰でも取得できるアドレス）を使っていること。メールアドレスがGmailだったりと、まともに客商売やっている会社の連絡先がフリーメールアドレスなはずありません。

住所のチェック

会社概要の住所をGoogle検索にかけてみてください。ストリートビューで見てみると、「こんなところに会社ねえだろ（笑）」というパターンが多かったりする。

例えば、詐欺ショップの会社概要に掲載されている住所を、検索かけてストリートビューで見てみると。

港の埋立地の端っこ。この先は海。まわりはでっかい倉庫と空き地と大型トラックだらけ。ここにホントに通販ショップを運営している会社があるの？

他の項目もチェック

怪しいと思ったら、会社名、電話番号、メールアドレス、責任者名を、片っ端からGoogle検索かけてみてください。

警告が出てきたりします。

例えば、この記事書こうと思って詐欺サイトのサンプル探している最中に発見したWebサイト。会社概要を見たら意外としっかり書いてあった。

自分の嗅覚を信じて、責任者名をGoogle検索かけたら、ビンゴ！東京の江戸川区消費者センターが悪質サイトとして警告を発してました。ああ、騙されてしまった人がいるわけですね。

しかしながら、この詐欺サイトは今日も健在。消費者センターが無力なのがよくわかります。

参考　江戸川区消費者センター「インターネット通販サイトnbmarkets.com は架空の会社が運営する悪質サイト」

支払いが銀行振込の「先払い」だけ？

支払いが「銀行振込のみ」の「先払い」なんて今どきおかしいです。

ネット販売をやっている会社は、ほとんどクレジットカード、代引き、銀行振込など支払いの選択肢をユーザーに提供している。

先に振り込んだら、商品届かずにトンズラされるのがオチです。「銀行振込のみ」しかも「先払い」はかなり怪しいと見るべきポイントです。

また、振込先の口座が「会社名」ではなく「個人名」、しかも「外国人名」というパターンも詐欺確定。なんでこんなのにみんな振り込むかな・・・。

いちおう、サイトには「クレジットカード可」と掲示されている場合もあります。

でもそれはパクリ元のサイトの支払い方法の画像をそのまま引っ張ってきただけで、蓋を開けたら「銀行振込のみ」というパターンもある。

トップ画面はカード可なのに、

よくよく見ると「当社の都合で現金振込のみ」と言われている。

「クレジットカードOK」と言っていたのに、実際買ったら「クレジットカードシステムが壊れているから銀行振込にしてくれ」と言われるパターンもある。

本当にクレジットカード番号を入力できたとしても、詐欺集団にクレジットカード番号やセキュリティコードを渡したら、どんな悲惨なことになるかわかりますよね？

配送業者は明確で時間指定はできる？

普通は配送の「時間指定」ができる。優良店であれば、配送業者が選択できる場合もある。

詐欺サイトはそういう配送手順とか、だいたいすっ飛ばします。

パクリ元の表記をそのまま掲示しているけど、いきなり途中から国際郵便の話を持ち出してきたりと支離滅裂なパターンが多い。

「海外からの発送」をうたっているけど、配送業者はヤマトと表記。百歩譲ってヤマトの配送だとしよう。しかし、ヤマトの海外宅急便ってクソ高いぞ。それが「送料無料」になるわけがない。

配送についてきちん説明せず曖昧にするのは、詐欺サイトに共通する傾向です。

日本語の表現が変じゃない？

詐欺集団は日本語が下手です。雑です。荒いです。日本語に「あれっ？」と思ったら、「詐欺サイト」です。

数字やかっこが変なところに入っていて、なんのこっちゃです。

いや・・・これはどう考えても安心できません。

言いたいことはわかるけどね。「本物および新しい！」って言われましても・・・。

「日本では見慣れない漢字」が混じっていたりもする。

サイトの著作権表記が、未来の「2016年」だったりと、よくわかんないパターンも。どこの時代にいるんだよ。

「無断転載を禁じます」って・・・パクリ詐欺サイトのおまえが言うな！

価格が異様に安くない？

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最後のチェックポイントです。

「詐欺サイトを見てみたい！」とあえてGoogle検索をかけて見つける場合、「商品名＋激安」「商品名＋格安」といったキーワードで検索すると、速攻で出てきます。

これが何を示唆しているか？

「安値に目が眩んで、他のチェックがゆるいユーザーを釣る」ために、詐欺集団が考えてサイトを作っているということです。

詐欺サイトがよく掲示している価格は「激安」それも「ありえない激安」

世の中には「市場価格」があり、競合他店とのバランスや、メーカーやブランドの仕入れ値にもちろん業者も儲けを乗せないと商売が成り立たない。採算を度外視した価格というのは基本的にありえません。

「おっ！これ、めちゃくちゃ安い！」と飛びつく前に、大手のショッピングサイトで欲しい商品の相場感を掴む。価格比較サイトで最安値をリサーチする。最安値からさらに半額！といった、相場からかなりかけ離れた価格であれば、それは安値で釣ろうとしている詐欺サイト確定です。

はっきり言えば、安値で釣ろうとしている詐欺サイトをやっているヤツはあんまり賢くない。詐欺行為が、バレバレだから。

市場の最安値から微妙に安い巧妙な値付けをしているところが、みんなひっかかりやすい。そういう場合は、上にずらずらっと書いてきたポイントを併用して詐欺行為を暴くしかありません。

ちなみに楽天市場やYahoo！ショッピングといった大手ショッピングモールに出店しているから、問答無用で安心、ということはまったくありません。楽天市場内でも、詐欺を堂々と働いている店は死ぬほどある。

関連記事　楽天のヤバイ店を一瞬で見分ける方法「ショップレビュー検索」

おまけ：ドメインの所有者は怪しくない？

ちょっと上級手段。ドメイン（URL）の所有者って、外部の我々が誰でも確認することができます。

下記のサイトにアクセスし、詐欺疑惑のあるドメインを突っ込んで調べてみましょう。

WHOIS GATEWAY

例えば、会社概要の住所も日本、運営者も日本人名の、日本語で書かれた通販サイト。しかしドメインを調べると、ドメイン所有者は、中国の福建省の中国人。へえ、不思議なことがあるもんですねえ。

ドメイン業者がドメイン保有者の個人向けに、個人情報保護の観点からドメイン所有者の情報を隠すサービスを提供していますが（うちのブログも使っている）、まともな通販会社がなぜ情報を隠すサービスを使っているのかな？これも、怪しい典型例です。

そのサイト、安心ですか？

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詐欺サイトは巧妙ながらも、どこかアラがあります。上のチェックポイントのどれかひとつでもひっかかるようなら、まずそのサイトで買い物はしないほうがいいでしょう。

別に、そのサイトで買い物しなくても良くないですか？リスク取る必要なくないですか？

ちょっと冷静になって、価格だけに釣られずよくチェックすれば、大切なお金を取られるようなことにはならないはず。画面が小さく、一度に目に入ってくる情報量の少ないスマホでの買い物が、詐欺サイトの暗躍を助けているような気もします。

自己防衛のために、「そのお店は本当に安心か？」の多重チェックをぜひ。

そして自問自答を。「このお店に自分の個人情報やカードの情報を預けても大丈夫？」

お店から個人情報が流出することはなさそう？買い物する前のこの自問自答が、基本中の基本なのかもしれません。

「ん？ここおかしいかも・・・」そのあなたの直感は正しい。ちょっとでも怪しいと思ったら関わらない。オンラインショッピングは便利だけど、詐欺集団に大切なお金を献上しないよう、手堅くいきたいものですね。